高圧検電器の使い方 使用前点検と操作棒の扱い 反応しない箇所と停電後の措置

受電設備の作業基準では、作業着手前に検電器具を使って充電の有無を確認することが、簡単な作業であっても求められています^[2]。検電器具は定期的に点検して性能を保ち、使用前にも必ず点検するとされています^[2]。一般に、この使用前の確認を省くと、その後の全工程が一台の機器の健全性だけに寄りかかることになります。

自己診断ボタンだけでは足りなかった例が報告されています。事前のテストボタンでは音が出たのに、検電器が故障していて高圧充電部に近づけても鳴らず、電圧メーターの表示で充電に気づいて感電を免れた例です^[1]。別の例では電池が切れていて反応せず、無電圧と判断して放電作業に入ったところアークが発生しています^[1]。

検電器チェッカーを持ち込む技術者もいます。高圧側と低圧側の出力があり、検電器の先端を差し込んで確認する方式で、低圧用検電器のチェックもできるとされ、事務所据付用と車載して持ち運べるタイプがあります^[4]。年次点検に同行した人の検電器も、その場で確認してもらうという使い方が紹介されています^[4]。

直流耐電圧試験の前に、検電器と放電棒の放電抵抗を実測して仕様どおりかを確かめた記録もあります^[5]。ある交直両用機種（HS-20N）はDC3kVから検出する仕様のため、その機種では直流耐圧時の充電確認を3kVまで昇圧してから行っています^[5]。検電器と放電棒は印加点側と送り出し末端側の2セットを用意しています^[5]。

高圧を検電する場合は、操作棒をすべて伸ばしてから当てます^[1]。縮めたまま高圧を検電すると高圧充電部に接近することになり危険とされています^[1]。低圧は逆に縮めた状態で使い、低圧部分を伸ばしたままでは反応しません^[1]。製品例として挙がっている高低圧兼用の機種は、AC80Vから7000Vまでを検知します^[1]。

握り部は深く、しっかり持ちます^[1]。特に低圧を検電するときは、浅く持つと反応しないことがあると指摘されています^[1]。交流検電器は静電誘導を利用し、被測定物・検電器・人体・大地が作る経路に流れる1μA未満の微小電流を内部の高抵抗で検出して、光と音に変えています^[1]。一般に、持ち方や体勢が感度に影響するのは、この仕組みによります。

静電容量を介して検出する方式のため、直流電圧は交流用検電器では検出できません^[1]。直流用検電器は付属の接地線で接地して使い、対地間の直流残留電圧まで確認できます^[6]。停電時のコンデンサなどに残る残留電荷は直流なので、その確認には直流用が必要とされています^[6]。放電棒は見た目が似ていても検電器ではないため、検電と放電の使い分けに注意が必要です^[5]。

高圧検電器が反応しない箇所があります。低圧CVケーブルの被覆部分、高圧CVケーブルでシールドアースにより接地されている箇所、UGSキャビネット内の立ち上がり部分はケーブル被覆に覆われているため反応しません^[1]。一方で、UGSへのつなぎ込み部の付近は被覆が剥かれてテープ巻きになっているので反応します^[1]。一般に、鳴らないことだけを停電の根拠にすると判断を誤ります。

非接触式の検相器は、金属がむき出しのブスバーやシールド線では測定できず、被覆のある電線を被覆ごとクリップして使います^[7]。対地間の電圧が低いとLEDが点灯せず、70Vが目安として挙げられています^[7]。接地相であっても電圧が現れることがあるとされ^[7]、高圧用検相器には切替スイッチに検電・検相の位置を持つ機種もあります^[7]。

どの相にどの順で検電器を当てるかは、ここで参照した資料の範囲では示せません。当てる位置や順序は設備ごとに異なるため、現場の手順書と有資格者の判断に従ってください。なお接地側の手順では、短絡接地は開放した断路器の一次側に三相で確実に取り付けるものとされ^[3]、その前提として接地箇所が無充電であることを確認する、と並べられています^[8]。

停電していると思い込んだまま絶縁抵抗計を当て、当てた瞬間に鈍い音がして、先端付近に青白い炎が出たという経験が語られています^[9]。構内全体が停電していると思っていたものの、実際には工事側が一部だけを停電させて作業していたためでした^[9]。絶縁抵抗計は針が動かなくなるほど壊れ、電力会社側では地絡が検出されて問い合わせが来たとのことです^[9]。

この経験から挙げられているのは、作業前に停電範囲を確認すること、そして充電部に触れる前に検電する癖を体に入れることです^[9]。停電作業が予定されている日は、使う使わないにかかわらずベルトのサックに検電器を着けておくこと、他の人が検電していたから大丈夫と考えてそのまま作業に入らないことも指摘されています^[9]。

接地側でも同じ種類の思い込みが事故になっています。主任技術者が短絡接地器具を取り付けず、工事会社が独自の判断で取り付けていた現場で、工事の進捗を確認しないままPASを投入し、波及事故になった例です^[10]。原因として、普段の停電点検で短絡接地器具と表示札の取付が習慣化していないこと、チェックリストに基づいて動いていないこと、工事会社との打ち合わせ不足が挙げられています^[10]。

開路した電路が高圧または特別高圧だった場合は、検電器具により停電を確認したうえで、誤通電・他電路との混触・誘導による感電を防ぐため短絡接地器具で短絡接地する、という労働安全衛生規則339条の措置が紹介されています^[3]。開閉器への施錠または通電禁止の表示、残留電荷の確実な放電も同じ条に並びます^[3]。作業を中断して再開するときにも、あらためて検電して充電がないことを確認するとされています^[2]。

取付の順序は、接地箇所の無充電を確認し、電路を開放した位置に近い見やすい場所を選び、まず接地側金具を接地線に接続し、次に電路側金具を各相に確実に接続する、という並びです^[8]。取り付けたら短絡接地中などの標識を掲げます^[8]。外すときは逆で、電路側金具を先に、接地側金具を後に外します^[8]。操作に関する責任者は作業指揮者とされています^[8]。

短絡接地器具には放電棒のような内部抵抗がないため、金具が触れた瞬間に火花が飛ぶ場合があります^[3]。段階をつけて放電することでアークの発生を抑えられるとされています^[3]。被覆が透明な電線を使った器具なら、内部の断線を目視で確認しやすいという選び方も示されています^[3]。

復電前の確認には現場ごとの工夫があります。PASやVCBの操作は操作者と監督者の2人で行い、復電前にDSを投入した状態で受電設備一括の絶縁抵抗測定を行えば、接地が残っていれば値が0になるという対策^[10]、受電前の一括絶縁抵抗測定を必須手順として守るという立場^[11]、アースフックにUSB充電式の点滅ランプを付けて取付中を目で分かるようにした試作（ボタン電池式は電池寿命が短く使えなかった）^[11]、PASの操作紐に投入前の確認喚起札を下げる方法^[12]などです。どれを標準手順に組み込むかは、現場や設備によって判断が分かれます。