検電器の校正と耐圧試験の実務 使用前点検・電池・試験器の校正周期

一般に、高圧検電器は使う直前に専用のチェッカーや実際の充電部で反応することを確かめ、そのうえで定められた周期の検査や校正に掛けるという二段構えで扱われます。

安全用具は管理責任者を選任し、整備基準と点検基準を定めて運用するものとされ、絶縁用保護具等については6か月以内ごとに1回の自主検査と、その結果を3年間保存することが挙げられています^[4]。検電器は作業前に設備の状態と危険の有無を調べる検出用具に分類され、低圧用・高圧用・特高用が区分されています^[4]。検電器具は定期的に点検して性能を維持し、使う前にも必ず点検するよう定めた基準もあります^[2]。

ある技術者の記録では、高圧絶縁シート、高圧絶縁手袋、高圧絶縁長靴、ヘルメットと並べて高低圧検電器も同じ日に検査し、それぞれの合否を残していました^[1]。別の技術者も、半年に1回の定期自主検査としてヘルメットや高圧ゴム手袋、高圧ゴム長靴、絶縁シートなどをまとめて実施しています^[6][7]。検電器を単独で管理せず保護具の検査日に合わせて処理した運用例として参考になります^[1]。ただし分類のうえでは検電器は検出用具であり、6か月ごとの自主検査として挙げられているのは絶縁用保護具等です^[4]。

同じ日に試験する保護具の試験電圧にも、根拠によって違いがあります。3,500Vを超え7,000V以下の電路に使うものについて、告示では20,000Vとされる一方、改正省令の施行通達では3,500Vを超える電路用で10,000Vとされており、ある技術者は後者を採って10,000Vで行っています^[7]。同じ技術者の別の記録でも、ヘルメットや高圧ゴム手袋、高圧ゴム長靴を10,000Vで試験しています^[6]。

どの項目をどこまで見るか、合否をどう判定するかは器具や設備で変わります。実際の実施方法は現場の手順書と有資格者の判断に従ってください。

一般に、検電器の「校正」という言葉には、握り部などの絶縁が試験電圧に耐えるかを見る耐圧試験と、検電部が決められた電圧で反応するかを見る確認とが混ざりがちです。どちらを確かめたいのかを先に決めておくと、依頼先や準備が整理しやすくなります。

交流用の検電器は、充電部と検電器、検電器と人体、人体と大地の間にできる静電容量を通って流れるごく小さな交流電流を内部の高抵抗で捉え、光と音に変えて知らせる仕組みと説明されています^[8]。この電流は1μA未満で、人体への影響はないとされています^[8]。直流の場合は静電容量を通して電流が流れないため、接地端子を大地につなぎ、検知部を充電部に当てて閉回路をつくることで検出するとされています^[3]。

反応し始める電圧は機種ごとに仕様で示されています。ある交直両用の高圧・特高用検電器は直流3kVから検出する仕様のため、直流耐圧試験で充電の有無を確かめるときも3kVまで上げてから行うとされています^[3]。高圧用の検相器でも、裸線と絶縁電線とで動作開始電圧の上限を分けて示している例があります^[9]。

ある技術者は直流耐圧試験の前に、検電器と放電棒の抵抗値を測る使用前検査を行い、値にばらつきはあってもおおむね仕様どおりだったことを確かめてから使っています^[3]。抵抗が無ければアークが出て危なく、高すぎれば断線が疑われるため、念のため確認するという理由づけです^[3]。一般に、耐圧試験の合否は絶縁の確認であり、検電機能の状態までを直接示すものではない点に注意が必要です。

ある基準では、簡単な作業でも作業に取りかかる前に検電器具で充電の有無を確かめ、検電の責任者は作業指揮者とすることが定められています^[2]。遮断器や開閉器を開いたあとの検電に加えて、作業を中断して再開するときにも改めて検電してから着手するとされています^[2]。

使い方にも注意点があります。低圧と高圧の両方を検知できる伸縮式の製品例では、高圧はすべて伸ばしてから検電し、低圧は縮めた状態で検電するとされ、伸ばしたまま低圧に当てても反応しないと説明されています^[8]。握り部は深く持つことが求められ、とくに低圧では浅く持つと反応しないことがあるとされています^[8]。縮めたまま高圧を検電すると充電部に近づき感電の危険があるとも書かれています^[8]。

高圧検電器が反応しない場所も挙げられています。低圧CVケーブルの被覆部分や、高圧CVケーブルのうちシールドが接地されている部分、UGSキャビネット内でケーブル被覆に覆われた立ち上がり部分などです^[8]。一方、UGSへの接続部付近で被覆を剥いてテープ巻きしてある箇所では反応するとされています^[8]。一般に、検電器が反応しないことだけで停電と判断せず、当てた箇所が検電に適した部分かを確かめたうえで、手順書に従って判断します。

検電や停電作業の手順は設備と作業内容で変わります。実際の手順は現場の手順書に従い、判断に迷う場合は有資格者の確認を受けてください。

検電器や検相器、メガー、テスターなど乾電池で動く機器は、長く使わないときは電池を抜いておくよう勧める記録があります^[10]。電池が入ったままだと通電状態となってわずかに電気を消費し続けるうえ、アルカリ電池を放置すると液漏れのおそれがあり、漏れた液で機器本体まで壊れる可能性があるためです^[10]。

保管は10〜25℃程度が適切で35℃を超えないようにし、直射日光や高温多湿の場所を避けるとされています^[10]。冷蔵庫に入れると取り出したときに結露してさびの原因になることや、金属類と一緒にするとショートして発熱や破裂の危険があることも挙げられています^[10]。

交換するときは一部だけ新しくせず、すべてを新品にそろえるよう書かれています^[10]。未使用の電池と使いかけの電池を混ぜると液漏れを起こすおそれがあるためです^[10]。

ある技術者は、計測器メーカーが推奨校正周期として確度保証期間を示していることを根拠に、自分の絶縁抵抗計と高低圧の接地抵抗計を1年周期で校正していると説明しています^[5]。手持ちの機種の確度保証期間が1年と書かれていたため、推奨周期も1年と読んだという理由づけです^[5]。

一方で同じ人が参照した書籍には3年という数字があり、ただし製造者の校正基準によるとも書かれていたため、製造者側の考えを採って1年にしていると述べています^[5]。同じ器具でも根拠の取り方で周期が変わるため、現場や設備によって判断が分かれます^[5]。

そもそも校正の対象に入れるかどうかも一様ではありません。耐圧試験用の高圧リアクトルについて、これまで何件も耐圧試験を請け負ったが求められたことがなく、試験容量を上げるために使う機器なので正常に動けば校正は要らないと考える、という受け止めが示されています^[11]。

校正で見ているのは、決められた数値がきちんと出力できるか、メーターが正しく動くかという確認だと説明されています^[5]。周期の設定は、この確認をどの頻度で挟むかという判断になります。

半年ごとの自主検査で、高圧絶縁シートの中央に黒い点として見える抜けが見つかった例があります^[1]。購入から1年程度で、どこかに引っ掛けた可能性があるとされ、現場ではなく検査の場で見つかって良かったと書かれています^[1]。同じ日の高圧絶縁手袋、高圧絶縁長靴、高低圧検電器、ヘルメットはいずれも合格でした^[1]。

別の技術者の記録では、普段使っているゴム手袋の耐圧試験自体は問題なかったものの、表面が粉状になってきており、一緒に検査していた仲間からこの状態はまずいと指摘され、買い替えを考えたとしています^[12]。数値が出たかどうかだけで判断していない例です^[12]。

以前ケーブル耐圧試験を請け負ったときに保護具・防具の試験記録まで提出を求められた経験があるため、買い替えや追加はすぐ試験記録に書き加えるようにしているとのことです^[13]。

別の技術者の記録では、検電器も保護具と同じ日に検査して合否を残しています^[1]。

校正を受託している技術者は、依頼側の負担として、送る前の荷造りや配送のやり取り、そして手元に戻るまで待たされる点を挙げています^[11]。受託の狙いはそこの解決で、1回の訪問で完了する点が助かると受け止められています^[11]。

機材を持ち込んでもらった例では、思ったより短時間で終わり、依頼者から持ち込みでできて安いので助かると言われたと書かれています^[14]。遠方から送ってもらう依頼もあり、重量物の再梱包のために資材を準備しておくべきという話も出ています^[15]。

ただし校正する側も無期限に対応できるわけではありません。自分の標準計器を梱包して校正会社へ発送し、機材が戻る3月中旬くらいまで校正の依頼を受けられないと告知した例があります^[16]。つまり機材が手元を離れる期間はどちらの立場でも生じるので、耐圧試験や点検の予定と、受付が止まる時期を見ながら出す時期を決めることになります^[11][16]。

どの機材をいつ出すか、その間の作業をどう組むかは現場の予定と設備の事情で変わります。停電作業や試験の段取りは、手順書と有資格者の判断で決めてください。

耐圧試験の予定があるという技術者から校正依頼を受けた例では、試験器の校正証明書を求められる場面について、書類の提出だけでなく試験器本体に校正シールが貼ってあるかを立会者が試験中に確かめてくることがあり、貼付が無いと問題になり得る、という経験が述べられています^[17]。校正済ラベルは自分で作成しているとのことです^[17]。

初めて扱う機種では校正試験の書式ひな形を新しく作るところから始めた例もあり、依頼する機種によって準備の手間が変わることがうかがえます^[14]。太陽光の高電圧測定に使う専用モードのように、オプション品と合わせて使う条件まで含めて校正した例もあります^[15]。

校正には測れる範囲の限界もあります。海外メーカー製と思われる直流200kV級の電源を持ち込まれた例では、手持ちの高電圧計で実測できるのは交流20kV・直流30kVまでのため出力電圧そのものは測れず、計器表示値に対する計測用電圧出力をデジタルマルチメータで測って分圧器の精度を確認する、という範囲に留めています^[18]。一般に、校正できる範囲は依頼先が持つ標準器の上限に左右されますので、依頼前にどの項目をどこまで見てもらえるのかを確かめておくとよいでしょう。