接地抵抗測定のやり方｜切り離しから補助極の打ち方、失敗例まで

極側と機器側をつないだまま測ると、機器側の接地抵抗が並列に合算されます^[1]。機器を移設したり撤去したりすると、機器分が抜けて値が上がるおそれがあります^[1][2]。このため、極側を単体で測るべきだという意見があります^[2]。一方で、機器の移動や増設がない事業場なら一括測定でもよいとする見方もあります^[1]。どちらを採るかは、現場や設備によって判断が分かれます^[1][2]。

屋外キュービクルなどでは、機器側の接地抵抗が低く出ても当てにできないことがあります^[2]。コンクリートは水分がおよそ5%を超えると、抵抗値が100Ωを下回ることがあるそうです^[2]。

ある技術者の記録では、絶縁抵抗を測る目的で、停電点検の際に接地端子盤でB種の極側と機器側を切り分けています^[5]。B種接地線が外れた状態では、電圧の不均衡や漏電遮断器の不動作が起こり得ると整理されています^[6]。停電が必要かどうかや切り離しの順序は、現場の手順書と有資格者の判断に従ってください。

測定器を使う前に、リード線の断線を確かめてゼロアジャストを行います^[7]。試験器のEとCを短絡させて測り、0Ωなら導通、無限大なら断線と判断できます^[7]。端子の組み合わせを変えて試すと、切れているリード線を特定できます^[7]。ゼロアジャストとは、測定コードを短絡させてコードや接続部の抵抗分を除く調整のことです^[7]。

一般に、接地抵抗計のE端子は測りたい接地極に、P端子とC端子は2本の補助極につなぎます。Pは電位極、Cは電流極を指します^[1]。各メーカーはIECの呼び方に合わせ、S(P)、C(H)のように併記しています^[1]。

ある技術者は畑で長さ1.5mのアース棒を打ち込み、試験用の接地極にしました^[3]。そこから10m先にP、さらに一直線上の10m先にCを置いて測っています^[3]。この配置は、計測器メーカーが推奨する方法に沿ったものです^[3]。続いてPを接地極に近づけて測ると、極どうしの間隔が詰まるほど値が大きく変わりました^[3]。

実際の現場では、接地極が埋まっている位置が分からないのが普通です^[3]。そのため、補助極を十分に離して打ち、位置を変えて測り直すことが勧められています^[3]。一般に、Pの位置を少しずらしても値が安定していれば、補助極の配置に無理がないと判断できます。

一般に、接地抵抗計は交流で測定します。直流をかけると土の中で電気分解が起き、電極に泡が付いて電流が流れにくくなります^[1]。材質の違う電極どうしは電池のように働き、かける電圧の向きによって電流値が変わることもあります^[1]。

測った値は、接地の種類ごとの基準値と比べて判定します。ある事務所の資料では、A種とC種が10Ω以下、D種が100Ω以下です^[8]。B種は一線地絡電流Igを使い、150/Ig Ω以下として求めます^[8]。B種は設置条件によって緩和されるため、電気事業者への照会が勧められています^[8]。

ある意見では、A種とB種は接地極単体の値を見ます。C種とD種は機器側の値で判断するとしています^[1]。

接地抵抗は季節で変わり、2月ごろに最大、8月ごろに最小になります^[4]。ある記録では、その変化幅を25%程度と見ています^[4]。前日の雨や晴天続きといった天気でも値が変わります^[4]。工事会社と主任技術者で測定器のメーカーが違うだけでも、値に差が出ます^[4]。施工時に10Ωぎりぎりだった極は、後日の測定で10Ωを超える場合があります^[4]。一般に、測定日の天候と使った測定器を記録しておくと、前回値と比べやすくなります。

ある技術者は請負の年次点検で、単極での測定を指定されました^[9]。接地端子のボルトとナットを外し、一番太いIV線をA種の極と考えて測りました^[9]。結果は10.67Ωで、A種の10Ω以下をわずかに超えていました^[9]。その結果を報告すると、2極を合わせて測るはずだという答えが返ってきました^[9]。

もう1本の候補線は27.3Ωでした。2本を一緒に測ると7.88Ωになり、A種の基準内に収まりました^[9]。過去に基準超過で接地極を追加した名残ではないかと、その技術者は見ています^[9]。

別の記録では、工事会社と主任技術者で測った場所が違い、値に差が出ました^[4]。工事会社は掘削の際、A種接地線の被覆をむいて測りました^[4]。主任技術者は、SOG制御箱内の端子で測っています^[4]。端子には年数がたつとさびが出て、値が高めに出ることがあります^[4]。このため、さびを落としてから測るよう記録されています^[4]。

停電点検で、B種接地抵抗が1000Ω以上だった例もあります^[4]。この記録は、許容値を大きく超えた場合は指摘を出して改修工事を行うべきだとしています^[4]。改修工事では、1本で基準に届かなければアース棒を追加で打ち込みます^[10]。

建物の地下に接地極を埋めた現場では、測定用の補助極があらかじめ設けられていることがあります^[11]。その補助極が1000Ωを超えたり、針が振り切れて測れなかったりする現場もあります^[11]。原因としては、断線やそもそも打たれていないことが疑われます^[11]。新築で図面に載っている場合は、竣工検査より前の工事中点検で指摘するのがよいとされます^[11]。

補助極が使えないときは、代わりになる導体を探します^[11]。地面が土なら金属棒を打ち込みます。ほかに電柱の支線や金属の水道管も候補です^[11]。建物では、鉄骨とつながったドアのヒンジや屋上の丸環も使えます^[11]。

補助極として許される抵抗の上限は、機種によって異なります^[11]。KYORITSUの機種は、ランプが点灯していれば1000Ωを超えていても測れます^[11]。HIOKIのFT6031-50は、補助極の許容抵抗を50kΩとしています^[11]。別の記録はメーカーにより約1kΩ〜10kΩ程度としており、現場や機種によって判断が分かれます^[1][11]。

値がふらつく原因の一つは、漏れ電流による地電圧です^[12]。B種側の漏れ電流があると、アーステスタの値が不安定になることがあります^[12]。D種側の漏れ電流が原因なら、D種につながる機器を止めて測ります^[12]。機器を止めるかどうかは、事業者との調整と手順書に沿って決めてください。一般に、地電圧を表示できる接地抵抗計では、測定前に地電圧を確かめます。